郵貯セゾンカードからセゾンNEXTカードへ

2007年10月に郵貯《セゾン》カードの廃止が発表されました。私個人も郵貯カード《セゾン》VISA会員なのですが、入会した10数年前はまだ年会費無料のクレジットカードもそんなに多くなかったことと、郵便貯金のキャッシュ機能一体型で便利そうだと思って入会したことが思い出されます。郵貯《セゾン》カードは、まちがいなくエポックメイキングなカードでありました。

ところが、その当時と現在とではクレジットカード業界を取り巻く状況もかなり変わっており、年会費無料カードが巷にあふれている今となっては、有効期限はないもののポイント還元率が0.5%しかない郵貯カード《セゾン》VISAは、魅力が薄れていた感がありました。

個人的には利用機会のある西友での5%OFFデー特典のゆえに《セゾン》カードは一枚持っておく価値はあると思うのですが、他に取り立てて特典のない郵貯《セゾン》カードではなく、例えば、出光まいどプラスなら、出光SSでのガソリン割引特典も併用できるので乗り換えようかなと考えたりもしていたのですが、郵貯キャッシュ機能との一体型カードであることが、ある意味ネックとなり、解約手続きが面倒なのと、年会費無料なので持っていて損するわけでもないという理由だけで、結局所持しつづけてきたというわけです。おそらく、私と同じ理由で郵貯《セゾン》カードを所持し続けてきた方々も多くいらっしゃるのではないかと思います。

その郵貯カード《セゾン》VISAが郵便公社の民営化に伴い、ッ郵貯キャッシュカードとセゾンNEXTカードに分離するという話ですから、もはやセゾンNEXTカードを所持し続ける理由もなさそうなので、これを機に解約しようかなと考えていたのですが、クレディセゾンからの案内書をみてやっぱり解約はしないでおこうかと考え直しました。

「JAPANESE POSTAL SAVINGS」とあるので、海外では「これ日本のカードですね！」と言われたりして、日本人のアイデンティティを感じさせてくれるカードフェイスでした。


さて、何がセゾンNEXTカードを解約を思いとどまらせたのかですが、顧客離れを避けるためにクレディセゾンが提示した以下のサービスが、まぁ納得できるものだからです。

・《セゾン》永久不滅ポイントの自動引き継ぎ
・カード番号が変わらないので各種変更手続きが不要
・本人および家族間の《セゾン》永久不滅ポイント合算

そして、切り札的なのが「年内のカード利用はポイント3倍」キャンペーンです。これがあるので、年内はセゾンNEXTカードを積極的に使おうかなと思います。
あと、新カードはICチップ付きでオサイフケータイ《セゾン》IDにも対応になるようです。

既存のセゾンカードインターナショナルよりもクールなカラーのカードフェイスになっています


ところで、今回のクレディセゾンからの案内の中で紹介されているセゾンNEXTアメリカン・エキスプレス・カードに目を惹かれました。



このセゾンNEXTアメリカン・エキスプレス・カードですが、クレディセゾン発行アメックスの定番《セゾン》アメリカン・エキスプレス・カードのおトクな特典がさらに強化されています。
１.初年度年会費無料。さらに年間カード利用30万円以上なら翌年度も年会費無料
２．海外利用ポイント2倍だけでなく、国内利用もポイント1.5倍
３．充実の海外・国内旅行傷害保険をはじめ《セゾン》アメリカン・エキスプレス・カードの特典はすべてそのまま
４．他のセゾンカードとのポイント合算も可能

ということです。初年度年会費無料キャンペーンで攻勢をかけるGE Moneyアメリカン・エキスプレス・カードへの対応策なのでしょうね。セゾンNEXTアメリカン・エキスプレス・カードへの入会募集は既存の郵貯セゾン会員などに限られるようですが、それでもかなりの新規入会者を獲得するのではないかと思います。

このセゾンNEXTアメリカン・エキスプレス・カードは、《セゾン》アメリカン・エキスプレス・カードの今後のカード戦略の試金石的な意味合いもあると思われますし、このカードの反響が大きいようなら、今後《セゾン》アメリカン・エキスプレス・カードも、セゾンNEXTアメリカン・エキスプレス・カードと同様の特典を提供開始するということも十分考えられます。

なお、クレディセゾンからは、《セゾン》アメリカン・エキスプレス・カードの強力な海外・国内旅行傷害保険をカットして、カード年会費を無料にした《セゾン》カードインターナショナル アメリカン・エキスプレス・カードも新登場しています。とにかく、アメックスブランドのカードを持ちたい！という方には、注目の一枚といえるのではないでしょうか。

今後UFJニコスからもアメックスブランドのカードが発行される予定ですので、アメックスブランドをめぐるカード各社の動きは今後のますます熾烈化していきそうです。